コロナウイルスの乗り切り方、回復シナリオを考えてみた

手洗いうがいきちんとしてますか？

どうも、きよしです。

先週は世界的に株価が大きく下落しましたね。

心が落ち着かない一週間を過ごされた方も多いはずです。

日本株が連日の急落、米感染拡大や円高嫌気－指数は週間で９％超下落
28日の東京株式相場は大幅安となり５日続落。日経平均株価とＴＯＰＩＸは週間で９％を超える下落となった。新型ウイルスの感染拡大が世界経済に与えるダメージへの警戒感が広がり、日経平均株価とＴＯＰＩＸの下落率は一時４％を超えた。米国株安や為替の円高推移などを受けて企業業績に対する懸念が強まり、電機や情報・通信などを中心に、東証１部の銘柄の98％が下げ全面安となった。
ブルームバーグより

かくいうわたしも

この1週間で運用資産が100万円弱のマイナスとなり

ダメージを受けました。

ただ、これだけのショックがあっても

私は

投資信託の積立投資をやめようとは思いません。

それはこのマーケットがいずれ回復すると

考えているからです。

そこで、きょうは

コロナウイルスが猛威を振るう中でも

マーケットの先行きを楽観的に見ている

その理由についてまとめてみました。

・コロナウイルスは必ずいつか収束する

まず、私の根本の考え方として、

このコロナウイルスは

「必ずどこかで収束する」という確信を持っています。

これが先行きを楽観的にみる最大の理由です。

ＳＡＲＳ、ＭＡＲＳ、エボラ出血熱がそうであったように

ウイルスの流行は必ず終わりを迎えます。

ちなみにＳＡＲＳの場合は、半年あまりで終息宣言となりました。

ＳＡＲＳ
中国南部の広東省を起源とした重症な非定型性肺炎の世界的規模の集団発生が、2003年に重症急性呼吸器症候群（SARS: severe acute respiratory syndrome）の呼称で報告され、これが新型のコロナウイルスが原因であることが突き止められた。わが国においては、同年4月に新感染症に、ウイルスが特定された6月に指定感染症に指定され、2003年11月5日より感染症法の改正に伴い、第一類感染症としての報告が義務づけられるようになった。前回の集団発生は2002年11月16日の中国の症例に始まり、台湾の症例を最後に、2003年7月5日にWHOによって終息宣言が出されたが、32の地域と国にわたり8,000人を超える症例が報告された。

とくにウイルスは冬場に流行しやすく、

暖かく湿度が高くなってくる春には収まるのが常です。

新型コロナウイルスもやがて収束するとの見立ては

間違っていないでしょう。

ただ、収束がいつなのかは見方が分かれています。

早ければ春にという人もいれば

もう少しかかるという人もいます。

新型コロナ、「春に終息」と言えないこれだけの理由
世界中で急速に拡大している新型肺炎（COVID-19）の流行は、インフルエンザのように春になれば終息するのだろうか。多くの専門家は、暖かくなってウイルスがどんな動きをみせるかを予測するのは時期尚早とみている。（中略）
「季節性」とされるインフルエンザウイルスや、軽い風邪症状を引き起こすコロナウイルスであれば、確かに気温の上昇とともに終息するので、トランプ大統領のツイートにはある程度の科学的根拠はある。しかし、新型コロナウイルスも同様の反応を見せるかどうかはまだわからない。現在、この病気を研究している専門家も、ウイルスがこれからどうなるかを予測するのはまだ早いとしている。
ナショナルジオグラフィックより

まぁ春か夏かはわからないとはいえ、

これが一生続くはずがありません。

今回の株価の下落は

ひとえにコロナウイルスの流行によるものですので、

流行が収まれば、株価は戻すと考えてもいいでしょう。

・先送りされた需要はのちに挽回される

今回、中国の工場が停止するなどして

経済活動に影響が出ています。

ただ、こうした一時的に止まった需要は

先送りされただけで、のちに挽回されることが多いです。

ウイルスが収まり生産活動が再開されてくれば

投資や消費もまた挽回されます。

トヨタ、中国の全4工場が再開　一部は生産量半分
トヨタ自動車は24日、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で停止が続いていた中国の四川省成都市の乗用車工場を再開した。従業員の安全や部品確保などにめどをつけたとしている。すでに再開している3工場とあわせて中国の全4工場が再開した。
トヨタは現地企業との合弁会社で中国に4工場を持つ。成都工場は当初は春節（旧正月）の連休明けの2月初旬から生産再開する計画だったが、3度にわたり再開時期を遅らせてきていた。春節の連休を含めておよそ1カ月ぶりに中国の全工場が再開したことになる。
日経新聞より

具体的には春にウイルスが収まれば、

4－6月期には完全に挽回されるとみていいでしょう。

ただ、

挽回されない種類の需要もあります。

それは観光や外食などのサービス業です。

これは、

先送りされずに需要そのものが

消滅してしまう可能性が高いです。

もともと海外旅行を予定していた人は

「ことしはやめとおこう」と

あきらめてしまう可能性が高いからです。

こうした業種は注意が必要です。

・ＦＲＢが利下げする可能性が高い

急激な株価下落で

アメリカの中央銀行、ＦＲＢが利下げに踏み切る可能性が

高くなっています。

景気下支えへ「適切に行動」　市場混乱で利下げ示唆―米ＦＲＢ
米国の中央銀行に当たる連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）のパウエル議長は２８日、緊急声明を発表し、「景気を下支えするために適切に行動する」と表明した。新型コロナウイルスによる肺炎の拡大で金融市場の混乱が収まらない中、追加利下げを再開する可能性を示唆した。
　ＦＲＢは３月１７、１８両日に金融政策会合を開く。ただ、世界株安連鎖に歯止めがかからず、金融システムの安定性が揺らぐ恐れが出ている。市場の動揺が実体経済に波及する事態を回避するため、政策会合前の緊急利下げも排除しない構えを見せた。
時事通信より

コロナショック以前の

アメリカの経済環境は悪くありませんでした。

むしろかなり堅調だったといえるでしょう。

このウイルスが

一過性のものにすぎないなか、

恒常的に株価を引き上げる効果のある利下げが

もし実行されたら、

マーケットにとっては大きなプラス材料になるでしょう。

アメリカはＥＵや日本に比べ

利下げの余地がまだあります。

トランプ大統領の圧力もあるでしょうし、

ここは躊躇なく