投資信託の運用では手数料がいったいいくらかかっているのかを知ることがとても重要です。
投資信託は実際に運用する運用会社や投資信託を広く募集する販売会社など多くの企業が絡んでいて、それらの企業はいかに手数料を稼ごうか考えながら、私たちに商品を売り込んでくる訳です。
手数料はたいていわかりにくくされて、客に損していると感じられないように工夫されています。ここでは投資信託にかかる手数料とその見方を考えます。
運用会社や証券会社にぼったくられないよう知識を身につけてください。
投資信託に関連するコストは
購入時手数料、信託報酬、税金
おおむね以下の３つです。（ほかにもありますが、まずはこの3つを覚えてください）
購入時手数料
これは投資信託を購入するときかかる手数料で主に、証券会社などの販売会社に支払う物です。「良い商品を紹介してあげたのだから、その手数料をちょうだいね」というものです。
投資信託を売ったり買ったりしまくると、この購入時手数料をたくさん取られてしまいます。良く証券会社の営業が「こちらの投資信託に乗り換えませんか？？」などと提案してくることがありますが、そういう風に売ったり買ったりすると、運用成績に限らず購入時手数料を儲けることができるのです。
当然この手数料は低い方がいいです。ノーロードといわれ０円の商品もあります。
信託報酬
これは運用にかかる費用です。プロの投資家の取り分になります。
「あなたの代わりに運用してあげてるから、その分手数料をちょうだいね」というものです。
この信託報酬、商品によってかなりばらつきがあります。
運用のために現地調査をしたり、社長に聞き取りをしたりするようなファンドもあります、
そうしたファンドは費用がかかりますので、その分信託報酬は高めです。
逆にインデックスファンドなどと言った機械的に運用できるファンドは信託報酬は安めです。
これは証券会社のページから確認することができます。
上の二つはある投資信託２商品の信託報酬を比較してみた結果です。
左の信託報酬は０．１なのに対し、右の信託報酬は１．８となっています。
信託報酬の差はなんと18倍となっています。
商品によって、違いますので、気にしてみましょう。
これは安ければ安いほど良いというわけではないのですが、
私は安いファンドを強くおすすめしています。
税金
そして忘れてはいけないのは税金です。
これは利益が出た場合、一定額を国に支払う必要があります。
一般的には20％程度で、これは証券会社から自動的に天引きされてしまいます。
せっかく1000万円利益が出ても、200万円は税金でもっていかれてしまうのです。
寂しいけど、これは国民の義務ですから、甘んじて受けましょう。
しかし、これもＮＩＳＡという制度を使うことで回避することが可能です。
詳しくはＮＩＳＡのページで解説します。
きょうのまとめ
投資信託には、購入時手数料、信託報酬、税金などのコストがかかる
⇒次にこれらのコストをどう下げるか解説します
